フラット35について

フラット35の事前審査の結果「留保」の理由は?本審査に通る確立は?

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フラット35留保 ARUHI SBI 理由 否決 確立

フラット35の事前審査で「留保(△)」という結果が出てされて

  • なにこれ?通る人もいるの?
  • 本審査に承認される確率はどのくらい?
  • 本審査は否決されてしまう?
  • 理由が分かれば対策するんだけど
  • この物件の購入はあきらめないとだめ?
  • 自分の雇用形態・信用情報ではやっぱり無理?
  • このまま落とされたら違約金が発生するんじゃ?
  • 銀行ローンよりも審査は緩いと聞いたのに!

など不安に思われている人がたくさんいるようです。

ドキドキして結果を待っていて「答えが出た!」と思ったら「留保。」ってハッキリしなくてウズウズする答えだな…。フラット35特有のものなのかな。
一般的な民間金融機関では聞かない審査結果だね。詳しく見てみよう。



 

留保とはなんなのか

○ 承認

× 否決

その間にあるのが「△留保」です。

でも幅が広すぎるし理由が知りたくなるよね。
理由については詳しく教えてくれない場合が多いです…。

なぜ、中途半端な審査結果が必要となるのか、フラット35の審査の仕組みについて見てみましょう。

フラット35の審査の形式

一般的な銀行ローンでは事前審査の結果としては出ることがない「留保」。フラット35の仕組みにこれが必要となる要因がありそうです。

本来、フラット35には事前審査というものはなく、住宅金融支援機構による本審査のみが存在しているといわれます。

事前審査は、窓口となる取扱金融機関が独自に行う審査となります。

「通るかもしれないし、落ちるかもしれない」金融機関では判断しきれない場合は、住宅金融支援機構の判断に任せることになります。

これが「留保」であると考えられます。

一般的な民間金融機関の住宅ローンでは「事前審査に通ったら本審査も大丈夫」というジンクスがありますし、昔から言われるということは、事実ほとんどの人が通っているんだと思います。

フラット35は、その仕組みから「事前審査に通ったのに本審査に落ちた」というケースが起こりやすいといえます。



 

留保になる理由・基準

事前審査で留保になる理由・基準については、各金融機関によるので分かりませんが、

住宅金融支援機構の本審査に持って行くことはできるけど、そこで否決される可能性もある。

厳しいかもしれないけれど、本審査では承認される可能性もある。

という状態が留保。何かそうさせる要素があるということになります。

「返済負担率の限度に近い借入」、「他のローンの借入」、「個人信用情報」、「収入・雇用形態・就業期間」、「物件の問題」、「クレジットカード持ち過ぎ」かもしれませんし、複合的なものかもしれません。

特に事前審査は物件に関してはハッキリしていない状態のことも多くなりますが、フラット35の本審査の基準では物件の比重が高くなっています。

ただ、窓口金融機関がどこまでの基準で、どこまでの厳しい事前審査を行っているのかは分かりません。

フラット35シェアNo.1を大きく打ち出す「ARUHI」で見ると、事前審査は最短即日が売りのひとつとなっています。

もちろん、必要書類など不備無く揃っていて、問題なく事前審査が進められた場合のみだと思いますが、即日って早過ぎるのかなと思ってしまいます。期間がない人にはありがたいことなんですが。

 

本審査に進めたら承認される?否決される?

少し話がそれてしまいましたが、「実際のところ、本審査には通るのか、落とされるのか」が一番知りたいことだと思います。

ネットで口コミなどを見ていても留保は珍しい物ではありません。「半数以上が留保とされている」なんていう噂もあります。

そして、留保だったけど本審査に通ったという人もたくさんいます。

どう見ても通らないという人なら、事前審査で否決されているでしょう。最低限の審査の基準についてはクリアしている状態だということだと思います。

他の金融機関でフラット35を申し込み直しても、本審査は同じ住宅金融支援機構での審査となります。



 

フラット35の事前審査結果「留保」についてまとめ

多くの人が初めての経験となる住宅購入や住宅ローン。

不安なことがたくさんある中、申し込んだ住宅ローンの事前審査で「留保」と言われたら、「どうなるの?」とさらに不安な状態になってしまいますよね。

否決と言われたら、次に進みやすいですが、留保はどうすればいいか迷ってしまうことと思います。

事前審査では「留保」と言われたけど、本審査には通ったという人も多いということは事実です。

他の住宅ローンを探しておく、頭金を増やしたり収入合算など返済負担率を低くするなど、次の対策は考えておいてもいいと思います。

フラット35の審査基準などについては、こちらの記事を参照してください。

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